タグ別アーカイブ: ECモール

アパレルECの始め方!成功事例やメリット・トレンドをご紹介します!

現在では、様々な世代に普及し、その利便性が注目されているネットショッピングですが、その中でも多方面に広がりを見せているのがアパレルのネットショッピング業界です。今回は、そんな注目すべきアパレルECの特徴や開業方法について、成功事例、メリットやトレンドなどを交えながら紹介していきます。

アパレルECのコロナ禍での現状と伸び

アパレル市場では

飲食業会や旅行業界など、多方面に深刻な打撃を与えたコロナ禍でも、“巣ごもり消費”でEC売上が向上していると言われているのがファッションECです。

国内の大手アパレル企業でも、新型コロナウィルスによって不採算店舗・事業にメスを入れるなどの対策が取られてきましたが、一方で「デジタル」を主軸に改革が急がれています。アパレル市場では毎年EC化率が1~2%程度上昇しており、アパレルECの市場規模は、2019年では1兆9,100億円に上ります。

そもそもECとは?

アパレル業界に限らず広く使用されているECですが、そもそも「EC」とはどういう意味でしょうか。

ECとは、「エレクトロニック・コマース(electronic commerce)」の略称です。日本語ですと、「電子取引」と表します。「電子取引」とは、インターネット上でモノやサービスを売買することです。

ECとは、「インターネット通販」「ネットショップ」と言われているサービスの総称なのです。

アパレルECの種類とそれぞれの特徴

アパレルECと一概に言っても、形態や種類などは様々です。メーカー・ブランド以外にも売り手が出てきたことにより、アパレルEC自体の数も増えてきました。種類や特徴を掴むことで、よりアパレルECへの理解を深めていきましょう。

 

【メーカー、ブランド直販系】

実際の店舗も持ちながら、オンラインストアも展開もしているメーカー・ブランドが運営するECサイトのことです。自社製品のみの取り扱いとなるので、それぞれのブランドの世界観にあったブランディングが可能です。ブランドによって、オンラインストア限定のアイテムを販売するなど、そのブランドのファンに向けての集客施策も自由に行うことができます。また、実際に店舗に足を運んでからの購入が可能なので、サイズ感や質感などをインターネット上でもイメージしやすいという利点もあります。最近では、在庫の確認や試着の取り置きなど、リアルの店舗との連携も可能になってきており、さらに利便性が高まってきています。

しかし、ショッピングモールのように"複数のブランドを見比べながらショッピングを楽しむ"といった体験とは目的が異なるため、販売ターゲットは絞られます。最初は集客力や信頼性は、各ブランドそのものに依存しますし、。集客施策も販売サイトのシステムも自社対応のため、モール型に比べると負担は重いかもしれません。

 

【モール系】

こちらは、テナント型とも言われ、ショッピングモールのように様々なブランドが掲載されているECサイトのことを言います。「ZOZOTOWN」や「楽天市場」などの例を見るとわかりやすいです。

多数の商品を扱っているため、欲しいアイテムを幅広い選択肢の中でカテゴリやサイズ、カラーなどを絞り込み、より利用者の理想に近いアイテムを選び出すことが可能です。また、様々なブランドの服を一括購入することができるのも魅力の一つです。

モールECにテナント料を支払うことで出店することができますが、モールECサイト自体に集客力や信頼性があるので、自社で集客施策などの負担も軽くなり、認知拡大が狙えます。サイトのシステムも、モールECにまかせてしまえます。そのため、ブランディングのしづらさや、お店の多さゆえの競合性などのデメリットも考えられます。

 

【個人経営系】

チェーン展開をしておらず、個人で経営を行うショップのECサイトのことを言います。実店舗での販売だけでなく、ECサイトだけで営業を行っているケースもあります。

大手のアパレルショップやサイトでは扱わないような、オーナーが選んだマニアックな商品を展開することができます。

アパレルECにおけるメリット

メリット①世界中どこにいても買い物ができる

サーバー上の店舗なので、利用者はインターネットが繋がれば全国どこにいても買い物をすることができます。

メリット②24時間365日

営業時間の縛りがないので、24時間いつでも販売を行えます。利用者が望む時間や購買欲が高まったタイミングなどに、自由に買い物をしてもらうことが可能です。

メリット③店員が必要ない

実際の店舗と違い、販売員は必要ありません。人件費の削減にもなりますし、人の手を介さないという点で、現在のコロナ禍では需要が高まっています。

メリット④商圏が広がる

実際の店舗とは違い、アパレルECでは場所的制約はありません。利用者は、自宅にいながらも好きな店で買い物を楽しめ、外国語対応をするだけで、商圏を日本以外にも構築することが可能です。

メリット⑤最安値での購入が可能

ECサイトであれば店舗の賃貸料や人件費がかからないため、実際の値段よりも安く商品を販売することができます。

アパレルECの注意点

注意点①実際に手に取れないため、イメージと異なり返品の可能性も

ECサイト上では、実際に商品を「着る・見る・触る」ことができないため、届いた商品がイメージとは異なる可能性があります。そういったギャップ改善のために様々なサービスが開発されてきていますが、やはり実店舗に比べて納得したものを探すのに手間がかかる、という注意点は挙げられます。

 

注意点②ライバルが多い

実際の店舗であれば、競争の激しくない地域などもあるかもしれません。ECサイトでは、場所的制約はないですが、それがライバルにも当てはまります。利用者が検索して出てきた商品すべてがライバルに当てはまると言えるでしょう。そんな「超激戦区」で自社の商品を売るには、やはり集客施策やマーケティングが重要になります。

アパレルECの始め方・手順は?

ショップの形式を決める

モール型なら

初期費用・月額料金がかかりますが、初期費用は無料から始められ、月額料金も無料から5千円~5万円などプランにより様々です。また、出店料が無料でも、決済のタイミングでマージンを支払う仕組みになっているECサイトもあります。

個人でネットショップを持つなら

インターネット上のサーバーを借りて、ショップを開きます。ECサイトのデザインやシステムなどを一から製作依頼をすると、何十万円もかかってしまいますが、「ASP型ネットショップ」「ASPショッピングカート」と呼ばれるサービスなら、初期費用・月額料金ともに無料で販売システムやショップデザインを利用することができます。

初期費用・月額費用ともに無料ですが、売上げの5%前後のカード決済手数料をおさめるシステムが多く、無料プランのほかに、メルマガ発行・クーポン・広告などのオプションをつけると、月額1000円~3000円程度が必要になってきます。

ECサイトサービスに契約する

利用するECサイトの形式を決めたら、次は契約申し込みです。

契約のために用意しておくものは、モール型であれば各モールの規定に基づき、出展申し込み書や審査書類、商材の写真などが必要になってきます。ASP型の場合であれば、基本的にはメールアドレスとクレジットカード情報があれば可能なことが多いです。

必要な仕事道具を用意する

開業に必要な必要最低限の仕事道具を揃えましょう。

インターネットに接続できるスマホやPC・梱包材・商品の三つです。

アパレルECの現状の課題

ネットショッピングとは切っても切れないサイズ・イメージ問題

アパレルは、リアルの店舗であれば、試着してサイズ感を確かめることができますが、ECサイトでは、実際に試着して自分のサイズ感を掴むことが難しいです。アパレルはECサイトとは相性の悪い業界とも言えます。

その問題を解決するために、様々な企業や個人から多くのソリューションが生まれてきています。アパレル業界のEC化率が伸びている背景には、このような要素もありますが、やはりサイズ問題やそこから波及する返品問題の解決には、さらにアパレルEC全体でのこれらのソリューションの普及などが必要になってくるでしょう。

自社ECサイトでの集客施策の負担

注意点でも述べたように、ライバルサイトや商品が数多くある中で、自社サイトや商品を埋もれないようにするには、集客施策に力を入れる必要があります。ECサイトを作っただけでは、誰もサイトに訪れてくれないため、ECサイトで一番重要になるのは集客なのです。

また、チラシを作成したり、目立つ看板を作ったり、店の前で呼び込みを行うなどの実際の店舗における集客方法とは違い、ECサイトの集客方法は、経験者でないと実践が難しいのも特徴です。

成功事例を解説

「ユニクロ」

自社運営の強みを活かして店舗・ECサイト・アプリの連携を充実させ、利便性を高めています。「MySize ASSIST」というサイズアシスト機能を使い、適切なサイズを選ぶことができるなど、安心してショッピングができるような機能が備わっています。

「ZOZOTOWN」

代表的なモールECであるZOZOTOWNでは、コンバージョンを高めるため、カートまでのアクションが最短になるような工夫がされています。他のECサイトと比べて、カートに入れるまでの「サイズの選択→色の選択→カートに入れる」というステップをワンクリックで選択することができ、コンバージョン直前での離脱の抑制につながっています。

アパレルECのトレンド

現在、効果があったと評価が高い集客施策としては、「ECアプリ」・「自社メディアアプリ」などといったアプリ運営や、「Instagram広告」「検索連動型広告」などのウェブ広告が挙げられています。また、「ライブコマース」や「LINE広告」「スタッフコーデ」など、自社の情報発信力を強化するような施策が、今後影響力を持ってくるのではないかと予想されています。

まとめ

近年、ショッピングが多様化しているように、プロモーション手法においても多様化が見られます。新しい・流行っているような集客施策を敏感に察知し対応していければ、アパレルEC市場は右肩あがりの巨大市場ですので、コンバージョンにつなげていけるのではないでしょうか。

ECサイト制作ならアートトレーディング

世界170か国以上のNo.1シェアを誇るグローバルECプラットフォーム「shopify」を導入した自社ECサイト制作をご提案いたします!

当社は、10年以上の実績・100社以上のECサイト構築運用 経験でお客様のお悩みを解決してまいりました。

新規のECサイト制作、既存サイトからの移転・乗り替えだけでなく、運営代行・コンサルティング・在庫連携・物流まで幅広くサポートが可能です。

EC支援といってもお客様の状況はさまざまです。これからECサイトを展開したい、サイトはあるが販売促進のノウハウが欲しい、スタッフが足りなくて人手が欲しい等々…。

現在の状況を分析し、ニーズに合った提案を行い、実践し、ECサイトだけでなくお客様ともども成長していただけるような支援を行います。

日本から海外へEC展開するには?|話題の国別おすすめ越境ECサイトをまとめてみました!

越境ECサイトとは、ECを利用した販売戦略の一種で、国境を越えてインターネット上で販売活動を行うことを意味します。今回は、越境ECとは一体なんなのかから、メリットやデメリット、各国でおすすめの越境ECサイトをご紹介します。ぜひ参考にしてみてください!

越境ECとは?

越境ECとは、国境を越えたEC事業のことで、インターネット上でサービスやモノの売買を行うECサイトの中でも、海外での販売にも対応しているものを意味します。

日本国内にて、カートシステム等を利用して構築した自社ECサイトや、越境ECに対応したECモールへの出店、海外を拠点とするショッピングモールに出店または出品することで、日本国内の商品を海外の顧客に向けて販売することを目的とします。

越境ECの市場規模

インターネットの重要度の高まりに加え、スマートフォンの普及や、訪日外国人の増加による日本製品の認知度の拡大などの背景より、越境ECの需要は拡大しています。

実際に、経済産業省が2019年に実施した「電子商取引に関する市場調査」によれば、中国消費者そしてアメリカ消費者による日本のEC事業者からの購入額は、前年から18%以上の増加をマークし、1兆5,000億円を越える数値となっています。

EC事業は国内に止まらず、海外においても市場規模を拡大させていることがわかります。
参照:)電子商取引に関する市場調査の結果を取りまとめました (METI

越境ECサイト運営のメリット

越境ECサイトを運営するメリットをご紹介します。

①商圏の拡大

越境ECサイトにて販売を行うことで、「ネット環境さえあれば販売可能」というECサイトで販売を行う最大のメリットをさらに活かすことができます。

とくに、少子高齢化や人口減少により、日本国内の市場は成熟期を迎えているといわれ、多くの新規顧客獲得を見込めないという現状があります。そこで、越境ECサイトを構築することで、日本にいながら、これから成長が見込める市場にて、販売活動を実施できるというメリットがあります。

②初期費用の大幅な削減

日本企業またはブランドの海外進出における従来の方法としては、海外の展示会に出店して仲介業者と出会ったり、実店舗をもって出店または出品したりすることが主流でした。しかしながら、EC事業拡大に伴い、インターネットショッピングが世界的に普及したことで、実店舗をもたなくても海外への販路拡大を図ることができるようになりました。

越境ECサイトでは、設備費や人件費、テナント代などの初期費用だけでなく、販売員育成のためのマニュアル作成や浸透などの作業工程を削減することも可能で、海外進出のハードルが以前よりも低くなっているといえるでしょう。

越境ECサイト運営のデメリット

①販売先の国それぞれに合わせた対応が必要となる

越境ECサイトにて、複数の国での販売を図る際には、「翻訳」「決済」「発送・配送」など、物流過程で発生する業務を、それぞれの国に合わせて適応させる必要があります。とくに、言語の壁が問題となり、商品の魅力を十分に伝えられなかったり、柔軟にお客様対応を実施できないという懸念点も挙げられます。そのため、翻訳などのサポート体制をしっかりと整える必要があります。

さらに、物流業務に加えて見逃すことのできない点が「法律」です。国によっては、ECサイトを開設する時点で、ライセンスの取得が必要となる場合もあります。

進出を企画する時点で、これら4つの点に関して、どのような対応が必要になるのか、入念に確認するようにしましょう。

②関税などの規制が増える

国内EC業務との大きな違いとして、関税国際輸送に関する規制などが挙げられます。関税の手続きに関しては、法律などと同様に各国の決まりがあり、国によって輸出入できるもの、できないものが異なります。専門的な知識が必要となる部分でもあるため、アウトソーシングサービスを利用して、外部のプロに委託するケースも多くみられます。

③配送料や手数料が高い

越境EC事業では、国内ECと比較して、配送距離が長く、手続きも増えるため、配送料や手数料など、ユーザーが負担するコストが高くなってしまいます。よりコストがかかってしまう越境ECだからこそ、いかに商品そのもので顧客を魅了できるかという、商品価値の高さがより問われるようになります。

越境ECサイトの始め方

越境ECサイトを開設する際の4つの手段を、特徴やメリット・デメリットを踏まえてご紹介します。

①海外のサーバーを利用して自社ECサイトを開設する

進出を図る国のサーバーを借りて、自社でページの作成を行います。メリットとしては、現地企業やブランドと同じフィールドにたつことができる点が挙げられます。一方で、現地企業と同等レベルで、該当国の言語や規制などを考慮・理解しなければならないというハードルの高さも挙げられます。そのため、該当の国への本格的な参入を目指す事業者におすすめです。

②海外のECモールに出店する

海外の企業が運営する大型ショッピングモールに出店することで、販売を行います。メリットとしては、すでに高い集客力のある場で販売できることが挙げられます。デメリットとしては、「手数料が高いこと」「日本語を使えないこと」が挙げられます。そのため、ある程度言語を使いこなすことのできる人材や環境が整っている事業者におすすめです。

③日本国内のサーバーを利用して自社サイトを開設する

日本国内のサーバーを借りて、自社でページの作成を行います。メリットとしては、言語の壁がなく、規制に関する豊富な知識を有しているという点が挙げられます。デメリットとしては、海外消費者に向けたブランド構築には、多くの時間と労力がかかってしまうことが挙げられます。そのため、自社の越境ECサイト構築を試みる時点で、既に一定数の認知度がある事業者におすすめです。

④海外対応の国内ECモールに出店する

日本語対応の国内ECモールの中でも、海外への拡販に対応したショッピングモールを利用することで、販売を行います。メリットとしては、集客力の高さに加え、日本語ですべて行うことができるため、手厚いサポートが受けられることが挙げられます。デメリットとして、手数料の高さが挙げられます。そのため、越境ECサイトへの参入手段として利用されることが多いです。

【国別】各国のおすすめECモール一覧

経済産業省の調査による、世界のBtoC市場規模のランキングは以下の通りです。

参照:)報告書

今回は、以上の国々におけるおすすめECモールをそれぞれご紹介します。

<中国>天猫国際(Tmall Global)

天猫(Tmall)は、アリババグループが運営する、中国のECモールで、日本語では「テンマオ」と呼びます。天猫は、中国のECサイト市場の約60%を占め、取引額は48兆円以上に登る、圧倒的な存在感を誇ります。

高級ブランドや、世界的に知名度且つ信頼性の高いブランドや商品を扱っており、天猫国際では、海外事業者が出店できるサービスを提供しています。

<アメリカ>Amazon.com

Amazon.comは、アメリカ・ワシントン州・シアトルに本社を構えるアメリカ最大のECモールです。日本でも認知度が高く、Yahoo!ショッピングや楽天市場などと並んで、幅広く利用されています。取り扱う商材は多岐にわたり、2018年には、全世界の有料会員が1億人を突破した、世界で最も有名な越境ECモールといえるでしょう。

また、アメリカに加え、イギリスドイツフランスカナダインドにおける越境ECモールでも国内最大のシェアを占めています。

<韓国>G-Market

G-Marketは、電子商取引事業を中心に展開するe Bay Korea社が運営する、韓国最大級のECモールです。韓国語の他に英語中国語にも対応しているため、韓国在住のユーザー以外にもアプローチし得るという強みを有します。アパレルや美容系、食品など、商材は多岐にわたります。

G-Marketの最大の特徴として、楽天市場との協業が挙げられます。そのため、韓国EC市場により気軽に参入できるようになりました。

<ドイツ>Otto

Ottoは、世界最大級のオンラインリテーラーが運営する、ドイツ2番手の越境ECモールです。ドイツ国内にて、最大シェアを誇るECモールは、Amazon.comですが、Ottoはアパレルやライフスタイル分野で強みをもちます。ドイツをはじめとして、イギリスフランスなどヨーロッパの幅広い国々の消費者へのアプローチが可能です。

<フランス>Cdiscount

Cdiscountは、EC事業を展開するCnovaが運営する、フランス2番手の越境ECモールです。ドイツ同様、フランス国内でのシェアno.1は、Amazon.comですが、僅差でCdiscountは2位に位置します。書籍やDVD、家電や電子機器、雑貨などが主な商材で、フランスや日本以外でも、中国や香港の企業の出店が多くみられます。

<ブラジル>Mercado Libre

Mercado Libreは、EC事業を主軸とするEmporio Comprasが運営する、南米最大のECモールです。なかでも、ブラジルでの売上が南米トップを占め、ブラジル国内のECモールでの最大シェアを誇っています。取り扱う商品は幅広く、もともと中古品を扱っていたという背景から、中古品の出品も多くみられます。

【番外編】おすすめランキング

これより、日本製品の人気が著しい香港、台湾、シンガポールなどのアジア圏におけるおすすめの越境ECモールをそれぞれご紹介します!

<香港>HKTVmall(網上購物)

HKTVmallは、香港の通信系企業City Telecomが運営する、香港在住のユーザーに向けたECモールです。香港最大級のECモールで、食品や日用品を主軸とし、その他美容関連や家電製品も取り扱っています。

<台湾>PChome/PChome商店街

PChomeは、EC事業を行う運営者(PChome)による、台湾最大級のECサイトです。越境ECモール事業を行うPChome商店街は、出店数12万店舗以上、アイテム数4億点以上を取り扱っています。

<シンガポール>Lazada

Lazadaは、2016年にアリババによって買収された、東南アジアで最大シェアを誇るECモールです。本拠地のシンガポールに加え、タイ、マレーシア、インドネシア、フィリピン、ベトナムの東南アジアの6ヶ国でEC販売を展開することができます。ユーザー数は、1.5億人を誇り、「東南アジアのAmazon」ともいわれています。

日本国内から越境EC事業を開設できるECモール・カートシステム

つづいて、日本をベースに越境EC事業を開設できるECモール・カートシステムをご紹介します。

Shopify

ShopifyはカナダのShopify社がEコマース用に構築したプラットフォームです。
ECサイト開発や運営を助けてくれるプラットフォームであり、様々な機能をアプリを使って追加していく事ができます。このアプリがShopifyの魅力の一つでもあり、とにかく充実した種類が用意されています。中でも翻訳アプリは人気があり、越境ECサイトならではの言語の壁を乗り越えるための一助になってくれます。

eBay

eBayとはアメリカ合衆国カリフォルニア州に本社を構えるアメリカ合衆国の大手グローバルEC企業で、世界中にユーザーを持っています。
特徴としてはオークションサイトであるという事で、日本で言うヤフオクのようなサイトとなっています。eBayの魅力はなんと言っても市場規模の大きさとユーザーの多様性や数の多さですが、その反面競合性は高いので商品出品における工夫は問われます。
扱っている商材も多種多様ですが、出品禁止商品などもあるので、詳しくはeBayポリシーをご参照ください。

まとめ

いかがでしたでしょうか。越境ECは、言語の壁や複雑に思える規制、法律などにより参入が困難だと思われがちです。しかしながら、実店舗での進出と比較して、より手軽に新規顧客獲得を図ることができます。ぜひ参考にしてみてください。

ECサイト制作ならアートトレーディング

世界170か国以上のNo.1シェアを誇るグローバルECプラットフォーム「shopify」を導入した自社ECサイト制作をご提案いたします!

当社は、10年以上の実績・100社以上のECサイト構築運用 経験でお客様のお悩みを解決してまいりました。

新規のECサイト制作、既存サイトからの移転・乗り替えだけでなく、運営代行・コンサルティング・在庫連携・物流まで幅広くサポートが可能です。

EC支援といってもお客様の状況はさまざまです。これからECサイトを展開したい、サイトはあるが販売促進のノウハウが欲しい、スタッフが足りなくて人手が欲しい等々…。

現在の状況を分析し、ニーズに合った提案を行い、実践し、ECサイトだけでなくお客様ともども成長していただけるような支援を行います。