ECでのインフルエンサー活用とは？メリットや事例もご紹介！

監修者

藤井玲

アートトレーディング株式会社代表取締役。
2002年に楽天市場へ出店したことをきっかけに、EC支援サービスの提供をスタート。累計１５０社以上のサイト制作、運営経験を持つ。

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ECでのインフルエンサー活用とは？

インフルエンサーマーケティングとは、主にSNS上で活躍しているインフルエンサ―にECで販売している製品やサービスをPRしてもらうコミュニケーション型のマーケティング手法です。

インフルエンサーマーケティングでは、インフルエンサーが実際に商品を使用した感想や口コミを通して購買などの消費者の行動に影響を与えることを目的としています。

ECでインフルエンサーを活用するメリット

インフルエンサーマーケティングを実施することで得られるメリットは主に以下の4つです。

以下では、それぞれのメリットについて詳しくご説明していきます。

マーケティング施策の柔軟な展開ができる

インフルエンサーマーケティングで生じる1つ目のメリットとして、インフルエンサーに依頼することで様々なマーケティング施策を、自社のビジネス形態やマーケティングの目的によって柔軟に行うことができるという点が挙げられます。
インフルエンサーマーケティングで行える施策は以下の通りです。

• ギフティング
  インフルエンサーに製品やサービスを実際に体験してもらい、その感想をSNSに投稿してもらうという手法です。
• 現地訪問
  店舗や特定のイベントにインフルエンサーを招き、現地レポートをしてもらうという手法です。
  店員として一日接客や、イベントではゲストとして登壇の依頼をすることで集客効果も狙うことができます。
• コラボレーション
  インフルエンサーと商品の共同制作を行う手法です。これによって消費者視点も商品に取り入れることができます。
• ライブコマース
  ライブ配信でインフルエンサーに商品紹介をしてもらうという手法です。リアルタイムで消費者と接し、質疑応答ができる機会になるので、消費者の不安を解消しそのまま購入につなげやすい。
• アンバサダー
  あるインフルエンサーにブランド専属の広告として長期的なパートナーシップを結び、ブランドの魅力をSNSで発信してもらうという手法です。

アプローチする層のターゲティングを行いやすい

インフルエンサーマーケティングをによって生じる2つ目のメリットとして、起用するインフルエンサーによってその商品がアプローチしたい層のターゲティングが比較的行いやすいという点があげられます。
なぜならファッション、コスメ、グルメ、旅行など、それぞれのジャンルに特化したインフルエンサーは、そのジャンルに興味・関心の高いフォロワーを多く抱えているためです。

消費者目線での商品やサービスに対するレビューを発信してくれる

インフルエンサーマーケティングの3つ目のメリットとして、インフルエンサーは消費者目線での商品やサービスに対するレビューを発信してくれるという点があげられます。

実際の消費者として丁寧なのレビューは説得力が高く、レビューを見ている消費者の興味関心や共感の獲得を可能にします。

通常の広告よりも消費者に受け入れられやすい

インフルエンサーマーケティングを行う4つ目のメリットとして通常の「広告らしさ」を消費者にあまり感じさせずに商品の宣伝ができることから、消費者に受け入れられやすいという点があげられます。
インフルエンサーマーケティングでは口コミによる商品やサービスのレビューが主な拡散方法であり、1人の消費者の言葉として宣伝することができるためです。

バイラル効果が期待できる

インフルエンサーの投稿がフォロワーに共有されることで、さらに多くの人々に情報が拡散される「バイラル効果」が期待できます。

特に、トレンドを作り出す力のあるインフルエンサーの場合、その投稿が一気に注目を集め、多くの消費者に商品が認知される可能性があります。このような広がりは、インフルエンサーを活用する大きなメリットの一つです。

コンテンツ制作の負担軽減になる

インフルエンサーは、商品の魅力を伝えるための写真や動画を自ら制作し、発信してくれます。

これにより、企業が広告素材を作成する負担を軽減でき、コストや時間の節約につながります。

さらに、インフルエンサー自身が持つ個性やクリエイティビティが加わったコンテンツは、よりフォロワーに響く魅力的なものとなるため、一石二鳥の効果が期待できます。

新規市場への参入もできる

特定の地域や文化圏で影響力のあるインフルエンサーを起用することで、新規市場への参入が容易になります。

特に、海外展開を目指す場合、その地域の言語や文化に精通したインフルエンサーを活用することで、現地消費者との距離を縮めることができます。

また、既存市場ではリーチできなかった新たな顧客層を開拓する手段としても、インフルエンサーの活用は非常に有効でしょう。

ECでインフルエンサーを活用するデメリット

インフルエンサーマーケティングを実施することで得られるデメリットは主に以下の5つです。

以下では、それぞれのデメリットの特徴についてく詳しくご説明していきます。

インフルエンサーの選定が難しい

インフルエンサーマーケティングの実施によって生じる1つ目のデメリットとして起用するインフルエンサーの選定が非常に難しいという点があげられます。

インフルエンサーマーケティングでは、インフルエンサーの選定によってマーケティングが成功するかどうかが決まるといっても過言ではありません。企業の目的に沿った高い成果が見込めるインフルエンサ―の選定を慎重に行う必要があります。

ステマ（ステルスマーケティング）による炎上の可能性がある

インフルエンサーマーケティングでは、宣伝方法によってはインフルエンサーが炎上してしまう恐れがあるというデメリットが存在します。

ステルスマーケティングとは企業から報酬を受け取って商品やサービスのPRを行っているにもかかわらず、そのことを偽り、あくまでもインフルエンサー自身が能動的にその商品やサービスを見つけたように装って宣伝を行う手法のことです。

インフルエンサーと企業の両者が炎上を回避するために高いリテラシーを維持する必要がある

SNS上で活躍しているインフルエンサーにとって、自らの投稿で社会から批判を浴びることは非常に大きなダメージとなります。

また起用していたインフルエンサーが批判の的になれば、インフルエンサーマーケティング自体も停止せざる負えない状況に陥ってしまう可能性もあります。

そのため、ステマ以外にも商品のPRをSNS上で行う際にはモラルや配慮にかけた投稿をしないように常に心掛ける必要があります。

批判を受けない宣伝を行うためには、「あくまでも情報を受け取るのは人である」ということを念頭に置き、常に社会の同行を把握して高いリテラシーを維持することが必要不可欠です。

費用対効果が不明確な場合がある

インフルエンサーマーケティングは多くの場合、高額な費用がかかるにもかかわらず、売上や認知度向上といった具体的な成果が測定しにくい場合があります。

フォロワー数やエンゲージメント率が高くても、それが直接的な購買行動に繋がるとは限らないため、ROI（投資対効果）が不明確になるリスクがあります。

フォロワーの質にばらつきがある

一部のインフルエンサーは、フォロワーを購入しているケースがあり、フォロワー数が多くても実際の影響力が低いことがあります。

このような場合、期待していたリーチや効果が得られない可能性があります。

ECでインフルエンサーを活用した成功事例

ECでインフルエンサーを活用した成功事例を2つ見ていきましょう。

コスメブランド「Glossier」

コスメブランドGlossierは、ミレニアル世代をターゲットとしたコスメブランドとして2010年にニューヨークで設立されました。

創業初期のGlossierは新興ブランドとしての立場だったため、大手コスメブランドと比較すると認知度が圧倒的に低い状況。限られたリソースで効率的にターゲット層にブランドを浸透させる必要があったため、以下のようにインフルエンサー戦略を行いました。

 

その結果、インフルエンサーを介して商品が自然に拡散され、短期間で大きなブランド認知度を獲得。特に「Boy Brow」という商品は口コミを通じて人気商品となり、ブランドの代表作となりました。

スポーツウェアブランド「Gymshark」

「Gymshark」は、イギリス発祥のスポーツウェアブランドです。

「Gymshark」には、NikeやAdidasなどのスポーツアパレル大手企業が市場を支配している中で、新興ブランドとして認知を拡大し、競争力を高める必要がありました。

また創業初期はスタートアップ企業で、広告予算やマーケティングリソースが限られており、その中で効率よくターゲットにアプローチし、売上を伸ばす必要がありました。

そのためインフルエンサー活用を行い、下記の戦略を実施しました。

 

その結果、小さなスタートアップ企業から2020年、約1,550億円以上の価値のある企業へと成長しました。

ECでインフルエンサーを活用した失敗事例

ここではECでインフルエンサーを活用した失敗事例を2つ見ていきましょう。

化粧品メーカーA社

A社は新しいスキンケア商品の発売にあたり、若年層をターゲットにしたインフルエンサーマーケティングを実施。

フォロワー数が多い有名インフルエンサー数名に商品を提供し、InstagramやTikTokで投稿を依頼しました。

しかしインフルエンサーへの報酬や商品提供にかけたコストに対して、売上が見合わず、ROI（投資対効果）が大幅にマイナスとなる結果に。考えられる失敗要因は、以下の通りです。

 

ファッションECサイトB社

B社は新作のカジュアルウェアをプロモーションするために、複数のインフルエンサーを活用。特定の割引コードを提供し、その利用状況を通じてキャンペーンの効果を測定しました。

しかしキャンペーン期間中にサイトへのアクセスは増加しましたが、購入率はほぼ上がらず、割引コードの利用率も低迷。かえってブランドの価値を安売りのイメージで傷つける結果となりました。

この場合、以下の敗因が考えられます。

 

ECでインフルエンサーマーケティングを成功させるための4つのポイント

ここでは、インフルエンサーマーケティングを成功させるための4つのポイントをご紹介していきます。

インフルエンサーマーケティングのKPIを明確にする

インフルエンサーマーケティングを成功させるための1つめのポイントは、インフルエンサーマーケティングのKPIを明確にすることです。

KPIには次のような項目があります。

➀認知獲得
➁興味関心の向上
➂見込み客増加
➃購買

それぞれについて詳しく見ていきましょう。

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①認知獲得

認知獲得を目的としたインフルエンサーマーケティングでは、「コンテンツがどれだけ多くの人の目に触れたか」という点が重要です。
そのため、認知獲得を目的としたインフルエンサーマーケティングのKPIを立てる際の指標としては以下のものがあげられます。

認知獲得目的のKPI指標

• インプレッション数
  投稿がユーザーの画面に表示された回数
• リーチ数
  投稿を見たユーザーの数
• シェア数< 投稿がシェアされた数
• 動画再生数
  動画が再生された回数

いずれの指標を達成する際にも、商品やブランドの認知獲得を目的としたインフルエンサーマーケティングの場合は、起用するインフルエンサーの情報拡散力が成功の要になります。
そのためフォロワーが多く情報拡散力が圧倒的に大きいインフルエンサーを起用する必要があります。

②興味関心の向上

商品やブランドに対する興味関心の向上を目的としたインフルエンサーマーケティングでは、投稿やライブを見た「ユーザーからの反応」を獲得できるかに注目して進めていきます。
興味関心の向上を目的としてインフルエンサーマーケティングのKPIを立てる際に参考になる指標には、以下のようなものがあります。

興味関心向上目的のKPI指標

• いいね数・率
  コンテンツへのいいね数、コンテンツを見た人の中からいいねした人の割合

• 動画視聴完了数・率
  最後まで動画を視聴した人の数、動画を見た人に占める視聴完了者の獲得
• コメント数・質
  コンテンツに対する獲得コメントの数、ブランドに興味を持ったコメントの数
• 自社アカウントフォロワー数
  インフルエンサーマーケティング中・終了後のSNSアカウントのフォロワー増加数
• URLクリック数・率
  自社ブランドサイト、ランディングページのURLリンククリック数・率
• UGC数
  製品やサービス、ブランドについてのユーザーのSNS投稿数
• クリック単価
  目的のページ到達への1クリックを獲得するまでにかかった費用

興味関心の向上をKPIとしたインフルエンサーマーケティングでは、SNSキャンペーンも同時に行う場合がほとんどです。そのため、商品自体ではなくSNSで行うキャンペーンの告知をインフルエンサーに依頼するのが効果的です。

③見込み客増加

見込み顧客増加をインフルエンサーマーケティングのKPIとする際には、「詳細なレビューの獲得」や「消費者との接触、情報獲得」を意識する必要があります。
見込み顧客とは、消費者にブランド製品に関する検索や調査・比較検討を通して購買意欲が高めることに成功しているユーザーのことを指します。
見込み顧客増加のためのKPIには以下のような例があげられます。

見込み客増加目的のKPI指標

• レビュー獲得数
  モニターなどによる詳細なレビューの獲得数
• 質問コメントやDMの数・質
  商品・サービスに関する筆問、気になるなどの購買熱量の高いコメントの獲得
• SNS経由URLクリック率・数
  自社ブランドサイト、ランディングページへのURLリンククリック数・率
• SNS経由サイト滞在時間、回遊数
  SNSを経由したサイト訪問者のサイト滞在時間、回遊率
• クリック単価
  目的のページ到達への1クリックの獲得にかかった費用

見込み客の増加や購買意欲の増加をKPIとしてインフルエンサーマーケティングでを成功させるには、その商品の細かいレビューを多くの人に見てもらいう必要があります。そのため普段から担当している商品のレビューが丁寧なインフルエンサーを起用するようにしましょう。

④購買

購買率の上昇を目的としたインフルエンサーマーケティングのKPIでは、単純に「商品の購入」につながるプロセスに焦点をあてた指標を設定します。
購買目的としてKPIを立てる際の指標は以下の通りです。

購買目的のKPI指標

• SNS経由サイト移行数
  SNSのURL経由で自社サイトに訪問したユーザーの数
• ユーザー登録数
  自社サイトに登録してある消費者の情報登録数
• 購入数、売上、利益
  製品・サービスの購入数、それに伴う売り上げと利益の額
• 獲得単価
  売り上げ1件の獲得にかかった費用

購入率を高めるためにインフルエンサーマーケティングを行う場合、フォロワーが数百万にいる人気インフルエンサーとともにフォロワーの少ないマイクロインフルエンサーも起用すると効果的です。
マイクロインフルエンサーは人気のインフルエンサーと比べて拡散力などは劣るものの、その分消費者との距離が近く購入の最後の後押しにも効果的です。

 

ターゲットオーディエンスについてリサーチする

インフルエンサーマーケティングを成功させるポイントとして、ターゲットとするユーザーの絞り込みも非常に重要です。

インフルエンサーマーケティングで宣伝したい商品に合わせて、ターゲット層の

• 年齢
• 性別
• 教育レベル
• 収入
• 婚姻状況
• 居住地

などなるべく具体的にリサーチを行い、最も宣伝効果のありそうな層をターゲットとします。

インフルエンサーマーケティングはそのインフルエンサーの持っている拡散力に依存した宣伝になるため、インフルエンサーがすでに獲得しているフォロワー数やフォロワー層以外への宣伝効果はあまり期待できません。

そのため「広く浅く」多くのターゲットの目に入ることが目的の有料広告とは異なり、「深く狭く」具体的なターゲティングを行う必要があります。

商材に合ったプラットフォームを選ぶ

インフルエンサーマーケティングのプラットフォーム選びは、プロモーションの結果を左右するといっても過言ではないほど大切なポイントです。

加えてプラットフォームによってコンテンツの制作方法も異なるので、自社の商品に合わせたプラットフォーム選びが大切です。

特にインスタグラムは、2018年時点で世界中のユーザー数が10億人を突破し近年もっとも注目を集めているSNSです。

写真やショート動画、ライブ配信などでユーザーとコミュニケーションが取れるので若年層を対象としたインフルエンサーマーケティングを実施する上で欠かせない存在です。

ターゲットに合わせたインフルエンサーを起用する

自社商品の市場やターゲットとなる消費者についての十分なリサーチが済んだら、ターゲットに合わせたインフルエンサーを起用するのも重要なポイントの1つです。

インフルエンサーを選定する際には、以下のような点を基準にするのがおすすめです。

以上の点を基準にして、検討しているインフルエンサーについては徹底的にリサーチすることが大切です。

インフルエンサーの現状だけでなく、これからどのように成長していくかも予想し、長期的な目で見たときに自社のブランドイメージとずれることのないようにします。

またインフルエンサーの中には機械による操作で見せかけのフォロワー数を増やすなどの「インフルエンサー詐欺」を行っている人たちもいます。インフルエンサーについてのリサーチを進めることは、このように悪質なインフルエンサーの排除にもつながるので大切です。

ECでインフルエンサー活用する際の費用感

ECでインフルエンサーを活用する際の費用感は、フォロワーの数などにより異なります。

ここではインフルエンサーのタイプ別にかかる大体の費用感を紹介します。

インフルエンサー タイプ	フォロワー数	費用感
ナノ インフルエンサー	1,000 ～10,000人	1投稿あたり 1万円～5万円程度 ※商品の無償提供や 割引クーポンを報酬 とする場合もある
マイクロ インフルエンサー	10,000 ～50,000人	1投稿あたり 5万円～20万円程度
ミッドティア インフルエンサー	50,000 ～100,000人	1投稿あたり 20万円～50万円程度
マクロ インフルエンサー	100,000 ～500,000人	1投稿あたり 50万円～150万円程度
メガ インフルエンサー	500,000人 以上	1投稿あたり 150万円以上～数百万円以上

ナノインフルエンサー（フォロワー1,000～10,000人）

 

ナノインフルエンサーはフォロワー数が少ないものの、フォロワーとの距離が近く、エンゲージメント率が高いのが特徴です。

フォロワーの多くが知人や趣味のつながりであることが多いため、信頼性の高いコンテンツを提供できます。

特に地域限定の商品やサービス、初期段階のテストマーケティングに効果的に活用できます。

マイクロインフルエンサー（フォロワー10,000～50,000人）

 

マイクロインフルエンサーは、特定の分野で高い専門性を持つインフルエンサーとして注目されています。

美容やフィットネス、ペット、料理といった分野で活動していることが多く、フォロワーの属性が明確で、企業が狙いたいターゲット層と一致する可能性が高いです。

商品レビューやプロモーション動画など、信頼感のあるコンテンツを提供することで、費用対効果を最大化することが可能でしょう。

ミッドティアインフルエンサー（フォロワー50,000～100,000人）

 

ミッドティアインフルエンサーは、ナノやマイクロインフルエンサーに比べて広い層にリーチできる点が特徴です。

フォロワー数が多いため、キャンペーンによる認知度向上を目指す際に適しています。また、一定のエンゲージメント率を維持しているため、信頼性のある投稿が可能です。

内容としては、大規模なキャンペーンやシリーズ型プロモーションでよく活用されます。

マクロインフルエンサー（フォロワー100,000～500,000人）

 

マクロインフルエンサーは、高い知名度を持つため、ブランド認知度を一気に拡大させたい場合に最適です。

数十万人のフォロワーにリーチできる影響力を持ち、大規模なキャンペーンの中心的存在として活用されることが多いです。

ただし、フォロワー数が増えるにつれてエンゲージメント率が低下する傾向があるため、投稿の内容や効果を慎重に設計する必要があります。

新商品の発売や大規模セールの告知など、話題性を重視したキャンペーンで活用されています。

メガインフルエンサー（フォロワー500,000人以上）

 

メガインフルエンサーは、著名人に近い存在であり、国内外で圧倒的な影響力を持っています。

フォロワー数の多さにより、短期間で膨大な注目を集められる一方で、費用が非常に高額になる点に注意が必要です。

高価格帯商品のプロモーションに適していて、特に、ブランドのステータスを向上させたい場合に効果的と言えるでしょう。

ECでインフルエンサー活用する際の注意点

ECでインフルエンサーを活用する際の注意点を紹介してきます。

契約は慎重に進める

インフルエンサーとの契約は、双方が円滑にコラボレーションを進めるための重要なステップです。

契約を行う際には

・契約内容を明確にする
・トラブル回避のための条項を定める
・コンプライアンス遵守と広告表記を義務付ける

といったことを徹底しましょう。それぞれ下記で詳しく解説していきます。

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契約内容を明確にする

インフルエンサーとの契約において最も重要なことは、業務内容や期待される成果を具体的に定めることです。

投稿内容が曖昧だと、企業とインフルエンサーの間で認識のずれが生じ、後々のトラブルにつながる可能性があります。

そのため、

・どのプラットフォームで投稿するのか
・写真や動画
・ライブ配信などの形式
・投稿の回数やタイミング

を事細かに取り決めることが必要です。

また、商品のどのような特徴をアピールするのかや、どのようなシチュエーションで使用するかといったコンテンツの方向性も事前に共有しておくべきです。

さらに、投稿内容の修正やスケジュールの確認を含めたスケジュールを明確にし、納期や投稿日を具体的に設定することで、双方の円滑な作業をサポートします。

また、インフルエンサーが制作した写真や動画といったコンテンツの著作権や使用権についても契約に明記することが重要です。企業がこれらのコンテンツを自社の広告やSNSで再利用できるかどうかをはっきりさせることで、後のトラブルを防ぐことができます。

トラブル回避のための条項を定める

万が一、インフルエンサーが契約を履行しなかった場合や、不適切な投稿が行われた場合に備えるための条項を契約書に盛り込むことも重要です。

例えば、

・インフルエンサーが投稿しなかった場合の報酬の未払い条件
・企業がキャンペーンを中止する権利を持つこと
・投稿が炎上した場合には、企業がその投稿を削除するように依頼できる権利
・炎上時の明確な対応手順

などを明記しておくべきです。

さらに、キャンペーン終了後の投稿の取り扱いも重要です。投稿をそのまま保持するか削除するかについて、事前に合意しておくことで、キャンペーン後のトラブルを防ぐことができます。

また、契約期間中において、どのような条件下で契約を解除できるのかについても具体的に記載することが望ましいです。これには、契約解除の際の通知期間や報酬の清算方法なども含めて記載する必要があります。

コンプライアンス遵守と広告表記を義務付ける

消費者保護の観点から、インフルエンサーには法令を遵守した投稿を行うことを義務付ける必要があります。

特に、消費者庁などが定めるガイドラインに基づき、広告であることを明確にするために「#PR」や「広告」といった表記を投稿に含めるよう指導することが大切です。

これを怠ると、消費者に誤解を与えるだけでなく、企業自身が法的なリスクを負うことになりかねません。

また、インフルエンサーが「個人的な意見」と見せかけて広告を行うようなステルスマーケティングを防ぐためにも、投稿内容の事前確認を行い、適切な表記がなされているかを確認する体制を整える必要があります。

さらに、商品の特徴や効果について誇張した表現を避け、正確な情報を提供するよう義務付けることで、消費者に信頼されるプロモーションを実現できます。

 

報酬内容は適切に設定する

インフルエンサーへの報酬は、企業にとって大きなコストとなる一方で、キャンペーンの成功に直結する重要な要素です。

下記のように適切な報酬を設計することで、インフルエンサーのモチベーションを高め、成果を最大化できます。

・目的や状況に応じて適切な報酬形態を設定する
・報酬額を適切に決める
・支払の方法とタイミングを定めておく

下記で詳しい内容を見ていきましょう。

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適切な報酬形態を設定する

インフルエンサーへの報酬形態を選定する際には、キャンペーンの目的や規模、予算を考慮する必要があります。

一般的な報酬形態には下記のように固定報酬型、成功報酬型、商品提供型の3つがあります。

固定報酬型
インフルエンサーに対して投稿1回ごとに一定額を支払う形式で、フォロワー数や影響力が明確なインフルエンサーに適しています。
この形式は、報酬が事前に確定しているため予算管理が容易で、インフルエンサーも安定した報酬を得られるメリットがあります。一方で、企業にとっては成果にかかわらず支払が発生するため、リスクも伴います。

成功報酬型（アフィリエイト型）
専用の割引コードやアフィリエイトリンクを使用し、売上や成果に応じて報酬を支払う形式です。
この形式では、企業は実際の成果に基づいて支払いを行うため、ROI（投資対効果）が確実に管理でき、リスクを抑えることができます。
特に、新商品のプロモーションやターゲット層への認知拡大を目的としたキャンペーンに適しています。

商品提供型
報酬の代わりに商品やサービスを提供する形式で、コストを抑えつつナノインフルエンサー（フォロワー1,000～10,000人）を起用したい場合に有効です。
この形式では、インフルエンサーが実際に商品を使用してレビューすることで、リアルな体験がフォロワーに伝わりやすくなります。

 

報酬額を適切に決める

報酬額を設定する際は、インフルエンサーの影響力、フォロワー層の質、プラットフォーム、そしてキャンペーンの内容を加味して考えましょう。

フォロワー数が多いほど報酬額も高くなりますが、フォロワー数だけでなく、エンゲージメント率（いいねやコメントの数）も重要な指標となります。

例えば、フォロワー10万人のインフルエンサーであれば、1投稿あたり20万円～50万円程度が相場となりますが、エンゲージメント率が高い場合、これ以上の報酬が妥当とされることもあります。

また、プラットフォームによっても報酬額は変わります。

YouTubeやTikTokなどの動画プラットフォームでは、コンテンツの制作に時間やコストがかかるため、Instagramの写真投稿よりも報酬が高く設定される傾向にあります。

さらに、投稿内容が複雑であったり特別な演出が求められる場合は、追加報酬を設定することが必要です。

支払いの方法とタイミングを定めておく

報酬の支払い方法とタイミングは事前に明確にしておくことが大切です。

支払いタイミングは主に前払い、後払い、分割払いの3種類があり、それぞれに利点とリスクがあります。

前払いは、キャンペーン開始前に報酬を全額支払う形式で、インフルエンサーに信頼感を与えやすい一方、企業側にとっては成果が出る前にコストが発生するリスクがあります。

後払いは、キャンペーン終了後に支払を行う形式で、成果を確認した上で報酬を支払える点がメリットですが、インフルエンサーにとっては不安材料となることがあります。

分割払いは、前払いと後払いを組み合わせた形式で、両者のリスクを軽減するバランスの取れた方法として広く採用されています。

支払い方法については、銀行振込やオンライン決済サービス（PayPalなど）を利用することが一般的です。

また、支払いの際には、契約書に記載された条件やタイミングに基づき、正確な処理を行うことが信頼関係を築くうえで重要です。

 

ECでインフルエンサーを活用する際におすすめのプラットフォームサービス3選

ここではECでインフルエンサーを活用する際におすすめのプラットフォームサービスを3つ紹介します。

toridori

トリドリマーケティングは、「個性を引き出す。企業とつなぐ。」を企業理念としているインフルエンス・プラットフォーマーです。インフルエンサーと企業のマッチングはもちろん、インフルエンサーマーケティング支援やインフルエンサーマネジメントなど多面的に支援を行っています。
コストパフォーマンスの良さとインフルエンサーとのやり取りなどの簡単さが特徴なので、インフルエンサーマーケティング初心者の方でも安心して利用することができます。

SPIRIT

リデル株式会社が運営するインフルエンサープラットフォームであるSPIRIT（スピリット）には厳選されたインフルエンサー2万人が登録しています。
インフルエンサーマーケティングの老舗とも呼ばれており、豊富な実績を保有しています。
サイト上でインフルエンサーの公募形式をとることで低コストでのキャスティングが可能になります。

PINEAPPLE

PINEAPPLEは商品やサービスを世に広めたいお店とその商品やサービスをPRしたいインフルエンサーを結ぶインフルエンサープラットフォームです。
PINEAPPLEは現在月平均で200任ほどのインフルエンサーが登録しており、今期には3000任ほどのインフルエンサー」登録を見込んでいます。国内最大級のインフルエンサープラットフォームを目指しているサービスです。

ECでインフルエンサー活用する際におすすめのマーケティング会社2選

ここではECでインフルエンサー活用する際におすすめのマーケティング会社を2社紹介していきます。

LeeN合同会社

※参照:https://leen.jp/

LeeN合同会社は、インフルエンサーマーケティングを軸にしたWebプロモーションを得意とする企業です。

独自のリクルーティングシステムにより、フォロワー数に応じたリーズナブルな料金設定（例：フォロワー×0.5円～）を実現しており、Instagram、Twitter、YouTubeなど複数のプラットフォームに対応しています。約500名以上のインフルエンサーとの強力なネットワークを活用し、企業ごとに最適なキャスティングを行います。

また、YouTubeチャンネルの企画から撮影、編集、運営までをワンストップでサポートする体制が整っており、IT保守やWebマーケティングの支援にも対応。

多角的なサービスを通じて、企業のデジタルプロモーションの成功を全力でバックアップしています。LeeN合同会社は、コストパフォーマンスと柔軟性を兼ね備えたパートナーとして、多くの企業に選ばれています。

ソーシャルワイヤー株式会社

※参照：https://www.socialwire.net/

ソーシャルワイヤー株式会社が提供する「Find Model」は、インフルエンサーマーケティングに特化したサービスで、これまでに13,700件以上の実績を積み上げてきました。

10,000人以上のインフルエンサーとの直接的なネットワークを活用し、最大で3.2億人以上のリーチを可能にしています。

このスケールを活かし、中間マージンを削減した適正価格でサービスを提供しながら、インフルエンサーには高水準の報酬を支払い、高品質なコンテンツ制作を実現しています。

EC×インフルエンサーについてまとめ

ECでのインフルエンサー活用は、SNSやオンラインプラットフォーム上で影響力を持つインフルエンサーを起用し、ECサイトの集客や売上向上を図るマーケティング手法です。多くの企業が注目するこの手法には、メリットとデメリットの両面があります。

主なメリットとしては、ターゲット層への的確なアプローチや消費者目線のレビューの発信、バイラル効果による拡散力、さらにはコンテンツ制作の負担軽減などが挙げられます。また、通常の広告よりも自然に受け入れられやすく、新規市場への進出にもつながる柔軟性が魅力です。

一方で、デメリットとしては、適切なインフルエンサーを選ぶ難しさや、ステルスマーケティングに伴うリスク、高いリテラシーを求められることが課題です。また、費用対効果の不明確さや、フォロワーの質にばらつきがある点も注意が必要です。

インフルエンサーマーケティングを成功させるには、KPIを明確にし、ターゲット層を具体的にリサーチすることが重要です。

また、商材に合ったプラットフォームを選び、ターゲットに最適なインフルエンサーを慎重に選定することで効果を最大化できます。