EC集客に役立つSNS活用法とは？導入の注意点についてもご紹介いたします。

監修者

ECサイトでの集客においてSNSが欠かせない理由とは？

ECサイトにおける集客手段として、SNSが注目を浴びている理由をご紹介します。

①拡散性が高い

広告やコンテンツ制作など、オーガニックでの集客施策と比較した際のSNSの特徴として、「拡散性の高さ」が挙げられます。FacebookやTwitter、Instagramなど、プラットフォームは多岐にわたりますが、すべてにおいて、投稿が共有されやすく、拡散性に強みをもちます。したがって、自社ブランドや商品の露出機会を増やし、認知度を高めることができます。

②用途が多岐にわたる

ECサイトにおける集客手段としてSNSを活用する場合、その用途は多岐にわたります。広告の出稿ができるSNS広告に加え、自社ブランドや商品の最新情報を発信したり、ユーザーの生の声やトレンド情報を収集したりすることができます。
企業の一方的な情報発信だけでなく、ユーザーによる口コミや、投稿への反響などによって、様々な情報を入手することができ、より多くのユーザーとの接点を増やすことも可能です。

③低コストで運用できる

SNSと広告やコンテンツ制作における、もう一つの違いとして「コスト」が挙げられます。とくに、インターネット広告への出稿には多くのコストがかかります。ECサイトでの活用が見受けられる、代表的なSNSでは、ビジネス用アカウントの開設が必要となりますが、ほとんどの場合、無料で行うことができます。
SNS広告やインフルエンサーマーケティングでは、別途費用が必要となりますが、情報の発信や収集の手段として活用する分には、低コストまたは無料で運用することができます。

ECサイトにて活用される代表的なSNSとは？

ECサイトにて活用される代表的な4つのSNSに関して、それぞれユーザーの属性や機能などの特徴をご紹介します。

①Facebook

Facebookは、30代〜40代のユーザーが中心のSNSです。個人アカウントの開設時には、基本的に実名での登録が必要となり、比較的信憑性の高い、ビジネス向けのツールとして知られています。
投稿は、写真や動画を用いながら、テキストを中心にされることが多く、他のSNSと比較すると、投稿1つあたりのボリュームが大きいといえるでしょう。
Facebookでは、ユーザーが「いいね」をすると、ユーザーのフォロワーに該当の投稿が自動で共有される機能もあり、投稿の露出機会を自動的に増やすことができます。

②Twitter

Twitterは、10代〜30代のユーザーが中心のSNSです。Facebookと比較すると、若干年齢層が低いといえるでしょう。
Twitterの特徴として、「投稿1つにつき140字」という字数制限が設けられている点が挙げられます。そのため、リアルタイムでの情報発信に強みをもちます。投稿の拡散性も高く、さらにそのスピードも早いことから、フォロワー以外のより幅広いユーザーに対してアプローチをかけることができます。

③Instagram

Instagramは、20代とくに女性のユーザーを中心としたSNSです。「比較的女性が多い」「若年層のユーザーが多い」といった特徴が広く知られています。
投稿の際は、写真または動画が必須となります。そのため、視覚的イメージとテキストを用いて、ブランド構築や商品のイメージ形成を行うことができます。FacebookやTwitterと比較しても、投稿の「ユニークさ」や「おしゃれさ」などといったクオリティが重視されることも特徴として挙げられるでしょう。
ハッシュタグ(#)で、投稿に関連するキーワードを用いることで、自社アカウントのフォロワー以外へのアプローチも可能になります。

④LINE

LINEは、国内で最多のユーザー数を誇るSNSです。ユーザーの幅は多岐にわたり、企業であれば、ビジネス向けのアカウントである、公式アカウントや「LINE@」を創設し、ユーザーがともだち追加を行うことで、企業からユーザーに対して直接のアプローチを行うことができます。
LINE@は、コミュニケーションツールとして広く知られているLINEアプリと連携されているため、送信したメッセージやコンテンツ内容の開封率の高さが特徴として挙げられます。LINEの公式アカウントであれば、開設時に初期費用そして月額費用がかかりますが、LINE@では、初期費用・月額費用ともに無料で利用することができます。

ECサイトにおけるFacebookの活用方法

①投稿

ECサイトにおけるFacebookの活用方法の1つとして、「投稿による集客」が挙げられます。30代〜40代またはビジネスに従事するユーザーをターゲット層とするECサイトでは、効果的なツールであるといえるでしょう。
集客の具体的な手段としては、ハイクオリティな写真や動画または、ユニークなフレーズを用いた投稿を定期的に行うことが挙げられます。自社のブランドや商品に関連するコンテンツ、社内イベントなど、自社の魅力をより具体的に伝えるツールとしての利用がおすすめです。

②広告

Facebookを活用した別の集客方法として「Facebook広告」が挙げられます。Facebook内のニュースフィードや記事、動画、ストーリーズなどに配信することができます。Facebook広告の特徴として、「精度の高いターゲティングが可能」「より正確なユーザー属性や動向の分析が可能」などが挙げられます。
ターゲティングに関していえば、配信するターゲット層「オーディエンス」を3種類から選択することができます。潜在層へのアプローチができる「保存済みのオーディエンス」、潜在層に類似した層へのアプローチができる「類似オーディエンス」、過去に自社サイトへの訪問履歴のあるユーザーをはじめとし、自由に条件設定のできる「カスタムオーディエンス」等があります。

③販売

ECサイトにおけるFacebookの別の活用方法として、ECサイト機能をもつ「Facebook Shops」が挙げられます。出品者は、Facebookにて用意されたカタログより、販売したい商品を選択し、ユーザーが出品者のプロフィールやコンテンツなど、アカウント内に挿入されているリンクなどからFacebook Shopsへ遷移することで、商品を閲覧することができます。
Facebookオフィシャルサイトから、衣料品やアクセサリー、家具、雑貨などを商材とする小売業に適したECサイトであることがわかります。また、世界no.1シェアを誇るECプラットフォーム「Shopify」を利用することで、Facebookにカート機能を追加することも可能です。

ECサイトにおけるTwitterの活用方法

①ツイート

Twitterでは、投稿を意味する「ツイート」による集客を行うことができます。ツイートにおける強みは、「140字」「即時性」「拡散性」であるといえます。ツイートでは、140字の中でいかにインパクトの強い情報発信ができるかが鍵を握ります。自社のブランドを構築するためのツールというよりは、商品の魅力や最新情報など、より気軽に情報を発信するツールとしての活用に向いているでしょう。
さらに、投稿がフォロワーによって共有される「リツイート」によって、自社アカウントのフォロワー以外にも投稿が瞬時に拡散されることもあります。より多くのインプレッションを獲得するために、「いいね＆リツイートで〇〇！」などといったキャンペーンを定期的に開催しているアカウントも多く見受けられます。

②広告

Twitterは、リアルタイムでの情報発信ツールとしての機能に加え、広告の出稿も可能です。Twitter広告の強みは、「ターゲティング」と「拡散性」であるといえるでしょう。前者に関して、ユーザーの性別や地域、使用言語などに加え、特定分野に興味があるとされるユーザーに限定することも可能です。後者に関して、ツイートと同様、ユーザーにリツイートしてもらうことで、商品やブランドの露出機会を増やすことができます。

ECサイトにおけるInstagramの活用方法

①投稿

写真や動画を用いた投稿により、集客を図ることができます。Instagramでの投稿には、写真または動画が必須となります。2017年の流行語大賞では、Instagramへの投稿時の写真の見栄えが良いことを意味する「インスタ映え」という言葉が受賞しました。このことからもわかるように、Instagramでの投稿を行う際には、写真や動画のクオリティを追求することが求められます。
最新情報などの情報発信ツールとしての役割に加え、商品の魅力を視覚的イメージを通してより具体的に伝えたり、こだわり抜いたブランディングを行ったりするツールとして活用することができるでしょう。

②広告

Instagramにおいても、広告の出稿による集客が可能です。Instagram広告の強みは「ターゲティング」と「購買(CV)に繋げられる点」であるといえるでしょう。前者に関して、InstagramはFacebook社によって運営されているアプリであることから、Facebookでのユーザーの行動などのデータをInstagram上でも利用することができます。
後者に関して、Facebook同様、Instagramではショッピング機能も有するため、ユーザーが広告から自社のアカウントページや特定の投稿などへ遷移し、そのまま購買に繋げることもできるため、CVR向上にも貢献させることができるでしょう。

③販売

Instagramでは、ビジネスアカウントやクリエイターアカウント向けに、複数の条件を満たしている場合に、投稿内のアイテムに商品タグを追加することができます。ユーザーは、投稿に追加されている商品タグをクリックし、複数のアクションをとることで、そのまま商品を購入することができます。
投稿によって、商品やブランドの認知度を高めるだけでなく、実際のCV獲得までを図ることができます。

ECサイトにおけるLINE@の活用方法

①トーク

ユーザーによって、LINE@がともだち登録されている場合、ユーザーに対してトークを通して情報を発信することができます。ユーザーに対して直接かつ1対1のアプローチを行うことができる点に強みをもちますが、開封率が思うように上がらないというケースも頻繁にみられます。
そこで、最新情報の発信に加え、キャンペーンの告知やクポーンの配信などを行うためのツールとして活用するのがおすすめでしょう。

②タイムライン

LINE@でのタイムラインでは、写真や動画、テキストを用いて、コンテンツの投稿を行うことができます。トークでは、各ユーザーに対して1対1の情報配信ができるのに対し、タイムラインでは、ともだち追加が完了しているユーザー全員に対してアプローチをかけることができます。
いいねや共有機能もあり、ユーザーによる拡散を図ることも可能です。

③広告

LINEが提供する運用型広告プラットフォーム、「LINE Ads Platform」を利用することで、トークリストやタイムライン、LINE NEWSなど、ともだち追加未完了のユーザーに対しても、広告を配信することができます。LINE Ads Platformの特徴として「ユーザー数の多さ」「ユーザー層の幅広さ」「ともだち追加済のユーザーへの限定配信も可能」が挙げられます。
これまでにご紹介した代表的な3つのSNSと比較し、LINEは最大のユーザー数を誇り、より幅広い層のユーザーが利用しているという強みがあります。そのため、より多くのユーザーを対象として、商品の認知度を向上させる施策を行うことができます。

④販売

ByteRoad株式会社が提供する「BeSHOP」を利用することで、LINEのみを用いてECサイトの機能を利用することができます。サービスを利用することで、LINEのトークにて、商品の販売、すなわち購入から決済完了までを一貫して行うことができます。
LINEでは、ともだち登録済のユーザーを増やすことは容易ではありません。裏を返せば、ともだち登録済のユーザーは、自社に対して何らかの興味をもつ、角度の高いユーザーであることがわかります。購買意欲のあるユーザーに対して、商品情報や魅力を伝え、ユーザーはそのまま購入できるため、CV獲得につなげることができるでしょう。

ECサイトの集客目的でSNSを活用する際の注意点

ECサイトの集客目的でSNSを活用する際の注意点をご紹介します。

①効果が出るまでに一定の時間を要する

これまでご紹介したすべてのSNSに共通していえることは、効果が出るまでに時間がかかるという点です。各プラットフォームによって異なりますが、まずは自社アカウントのフォローや登録が完了している「フォロワー」や「ともだち」を増やすことからはじめなければなりません。

②定期的な投稿が必要となる

SNSでは、情報のアップデートを随時行うことが必要となります。フォロワーやともだち、自社ブランドや商品の露出機会を増やすにあたり、自社アカウントの投稿数は多ければ多いほど、認知度向上につながります。
そのため、最新情報や商品情報など、比較的気軽に更新できるコンテンツと、クオリティを追求するコンテンツを区別するなど、定期的に更新するための施策を検討することが重要となります。

③炎上には注意

SNSは拡散性に優れていますが、いい面ばかりではありません。間違った情報や不適切な内容も、良質な投稿と同様に、瞬時に拡散されます。その結果、批判的なコメントが大量に発生してしまう「炎上」につながりかねません。さらに、一度炎上してしまうと、自社ブランドや商品へのイメージを傷つけることにもなりかねません。
投稿前には、複数回のチェックを行うなど、炎上を防ぐための対策を練っておくことが必要となります。

④適切な媒体を見極める

FacebookやTwitter、Instagram、LINE@についてそれぞれご紹介してきましたが、どのプラットフォームもユーザー属性や機能が異なります。自社が狙うユーザー層や、SNSを活用する目的を明確にすることで、適切な媒体を選定しましょう。
その際、すべてのSNSアカウントを駆使したからといって、必ずしも効果的な集客を行うことができるとは限らないため、注意が必要です。

まとめ

いかがでしたでしょうか。今回は、ECサイトでの集客におけるECサイトの活用方法についてご紹介しました。広告や投稿を用いた、商品やブランドの認知度向上や、ショッピング機能を利用した販売など、その活用方法は多岐にわたります。
SNSを運用する目的や自社が狙うユーザー層を明確にし、媒体や活用方法を決めていくことが必要となります。ぜひ参考にしてみてください！